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国民病といえる認知症
厚生労働省のまとめによると、65歳以上の認知症患者数は2012年時点で462万人です。
いわゆる団塊の世代がすべて後期高齢者となる2025年には、これが700万人にまで膨れあがると推計されています。65歳以上高齢者の5人に1人の割合となり、まさに国民病といえるほどの広がりが懸念されています。
この教材では、国の施策と製薬企業の取り組みを含めた認知症対策の全体像を把握し、MRとして、また地域の一員として何ができるかを考えます。
教材仕様
フォーマット：パワーポイント（pptx）、 確認問題正誤10問付（docx）
ダウンロード形式：zip（圧縮ファイル）
備考：35枚 解説ノート付
発行月：2018年6月
目次
◆認知症の基礎知識
日本における今後の認知症患者数の推移
認知症の定義と種類
認知症の症状
原因は未解明：アミロイド仮説
個人レベルでの予防も重要
◆国の認知症施策～新オレンジプラン～
認知症が及ぼす膨大な社会的損失
新オレンジプラン～７つの柱～
認知症初期集中支援チームと認知症地域支援推進員
「認知症ケアパス」を地域で確立
診療報酬による後押し：認知症夜間対応加算
診療報酬による後押し：認知症患者リハビリテーション料
診療報酬による後押し：認知症サポート指導料
認知症への薬物治療：向精神薬使用ガイドライン
BPSDへの対応として投薬を行う場合の注意点
認知症克服に向けた研究プロジェクト
◆認知症と製薬企業
国内で販売されている認知症治療薬
一筋縄ではいかない新薬開発
相次ぐアミロイド仮説に基づいた治療薬の開発中止
国内の臨床試験の状況
地域との連携・協力
地域市民への意識啓発
早期発見・早期診断に向けた取り組み
医薬品以外の製品開発
◆認知症患者さんを地域で支える
患者さんと家族を支える「認知症カフェ」
認知症サポーター
地域社会全体で認知症患者さんを支える
◆学習のまとめ
◆Checkしてみよう
